公開日: |更新日:
断熱性能や省エネ性能など、住宅には重視するべきさまざまな機能があります。その中でも、我が国で安全に暮らすために必須とも言える機能が耐震性能です。ここでは、住宅の持つ耐震性能について見ていきましょう。
耐震性能とは、その住宅がどれだけ大きい地震に耐えられるかを表した性能のことです。住宅の持つ耐震性能のわかりやすい目安として、「耐震等級」が設定されています。確実な耐震性能を持つ住宅を求めているなら、耐震等級3の耐震性能を持つ住宅を選びましょう。
不意の地震発生は避けられませんし、地震の発生そのものを止めることも不可能です。そのため、住宅を地震から守るには、住宅自体が地震の揺れに耐えられなくてはいけないのです。確実な耐震性能を持つ住宅を求めているなら、耐震等級3の耐震性能を持つ住宅を選びましょう。
耐震等級とは、住宅の持つ耐震性能の目安をわかりやすく表示するために、住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」に基づいて定められた等級です。1級から3級の3段階に分かれており、等級3がもっとも耐震性が高い等級となっています。
建築基準法に定められている耐震基準を最低限満たしている等級です。したがって、耐震等級1を下回る耐震性能しか持っていない建物は、そもそも建てることができません。
具体的な耐震性能としては、「震度6強から7の大地震でも即倒壊はしないレベル」と定められています。しかし、耐震等級1の建物では、倒壊しなくても建物の損傷が大きく、大規模な修繕や建て替えが必要になる可能性があるので、十分な耐震性能を持っているとは言えないでしょう。
耐震等級1の1.25倍の耐震強度を持つと判断された建物に与えられる等級です。震度6強から7の地震でも即倒壊しない、なおかつ被害を受けた場合でも一定の補修を行えば問題なく住み続けられるレベルの耐震性能を持っていることを意味します。たくさんの人が集まる学校や公的機関である病院や警察署は、耐震等級2の耐震性能が必須です。
耐震等級のなかでもっとも高い耐震性能を持つ住宅に与えられる等級です。その耐震性能は耐震等級1の1.5倍で、震度6強から7の地震でも即倒壊せず、被害を受けても軽い補修を行えば問題なく住み続けられるレベルとなっています。
ひと口に「耐震性能」と言っても、地震に耐えるための仕組みや構造はさまざまです。地震に耐えるための仕組みや構造は、耐震・免震・制震の3種類に分けられます。
耐震とは、地震の揺れに対して、建物自体の強度を向上させることで「揺れに耐える」仕組みです。柱や梁、主要な壁、基礎などといった建物の主要構造部分を強化したり、柱の間に補強材を入れた耐力壁を用いたりする方法がこれに当たります。
免震とは、建物と地盤の間にスプリングなどの装置を設置することで「揺れを建物に伝えない」仕組みです。一戸建てにはあまり用いられず、主にマンションなどに導入されています。基礎部分から建物に地震の揺れが伝わらないようにその間に免震装置を取り付けて、建物の揺れを大幅に軽減するのです。
制震とは、建物の壁の中などに組み込まれた揺れのエネルギーを吸収する装置によって、「揺れのエネルギーを制御する」仕組みです。主に3階から5階建ての高いマンションに導入されていますが、一戸建てにもオプションとして用意されている場合があります。建物の耐震性を高めた上で、制振装置によって建物の損傷も軽微なものに抑えることができるのです。
実は、住まいの間取りやデザインと同じように、耐震等級も家を建てる際に自分で選ぶことができます。行政側からは、安全かつ長期的に暮らすためには、耐震等級2の耐震性能を持つ「長期優良住宅」が推奨されています。
もちろん、耐震等級は高いに越したことはありません。しかし、耐震等級が高いとそれだけ費用も大きくなります。予算との兼ね合いやバランスを考えて適切な耐震等級を選びましょう。
また、適切な耐震等級を選ぶには、家を建てる予定の土地の状態もチェックしておくべきです。地盤の状態はどうか、過去に起きた地震はどのくらいの規模だったかなどを知っておけば、適切な耐震等級が選べるでしょう。
いくら建物自体の耐震性能が高くても、その建物が建っている地盤が脆弱ではせっかくの耐震性能も無駄になってしまいます。したがって、耐震等級を高める方法としては、地盤を改良するというアプローチがあります。家を建てる前にはかならず地盤の調査も行い、地盤が弱ければ地盤の改良を行いましょう。
地盤の改良方法は、「表層改良工法」「柱状改良方法」「鋼管抗工法」の3つがあります。表層改良工法は、深さ2mほど土を掘って、地盤にセメント系固化剤を混ぜわせる方法です。費用は床面積20坪くらいの場合で約50万円となります。
柱状改良方法は、表層改良工法が難しい場合に用いられる方法です。コンクリートの柱を地盤に何本も差し込むことで地盤を強化します。一戸建て以外にも、自重が重いマンションやアパートなどにも用いられます。費用は柱の深さに比例し、床面積20坪くらいの場合で100万円ほどです。
鋼管抗工法は、やり方としては柱状改良方法と同じです。ただしこちらは、コンクリートの柱の代わりに銅管を用います。費用は柱状改良方法と同等です。
耐震等級を高めるには、家の土台となる基礎部分の特徴を知っておく必要があります。代表的な基礎部分の種類は、ベタ基礎と布基礎のふたつです。ベタ基礎は立ち上がっている部分と床一面を、鉄筋を入れたコンクリートで一体化させ、面で建物を支えます。荷重を分散できるので、軟弱地盤に適しています。
布基礎は地面から立ち上がる部分で建物を支える基礎です。地面が凍結することで基礎が押し上げられてしまう寒冷地に適した基礎となります。
過去の受賞歴や、ユーザーからの口コミは第三者からの評価を見極める指標となります。受賞歴が多く、口コミ評価の高い会社3社を厳選して紹介します。
詳細を見る